検針票やプラン表に出てくる項目の意味をまとめています。プランで差がつくのは基本料金・電力量料金と月ごとの調整額で、再エネ賦課金や託送料金はプランを変えても差が出ません。
契約アンペアで決まる、使用量に関係なくかかる固定費。
東京電力の従量電灯Bなら10A〜60Aから選び、1A増えるごとに単価が上がります。契約アンペアを下げれば基本料金は下がりますが、同時に使える電力の上限も下がるためブレーカーが落ちやすくなります。基本料金が0円のプランは、その分を電力量料金に乗せている場合があります。
使った電力量(kWh)×単価で決まる部分。
従量電灯Bのような三段階料金では、120kWhまで・300kWhまで・300kWh超で単価が上がります。使用量が多い家庭は第3段階の単価が安いプラン、少ない家庭は基本料金が安いプランが有利になりやすいです。
原油・LNG・石炭の輸入価格の変動を毎月の請求に反映する調整。
貿易統計の3か月平均の燃料価格から算定した単価×使用量で、プラスにもマイナスにもなります。規制料金には上限がありますが、自由料金プランでは上限が撤廃されている会社が多く、燃料価格が上がると請求もそのまま上がります。
卸電力取引所（JEPX）のスポット価格に応じて変動する調整。
燃料費調整の代わりに、または併用して使われます。市場価格が下がった月は安くなりますが、猛暑・厳寒や燃料高で価格が跳ねた月は大きくプラスに振れます。当ツールでも楽天でんき・シン・エナジーはこの方式です。
会社が電気を調達したコストの変動を反映する、会社独自の調整項目。
名称・算定式は会社ごとに違い、燃料費調整とは別建てで請求されます。プラン比較では単価表だけでなく、この項目の算定方式まで見ないと実際の請求額はわかりません。
再生可能エネルギーの買取費用を電気の利用者全員で負担する仕組み。
単価は国が年度ごとに決め、全国・全プランで同じです（2025年5月〜2026年4月分は3.98円/kWh、2026年5月分〜は4.18円/kWh）。プランを変えても金額は変わらないため、比較の材料にはなりません。
将来の供給力を確保する容量市場の費用として、小売電気事業者が負担する費用。
2024年度から本格的に発生しています。東京電力・東京ガスのように料金単価へ織り込む会社と、Japan電力・シン・エナジーのように別建てで請求する会社があるため、単価表の見かけだけでは比較できません。
送配電網を使うための料金。小売電気事業者が送配電会社へ支払い、電気料金に含まれています。
エリアごとに決まっているため、同じエリア内でプランを変えても大きな差は生まれません。明細に単独の項目としては出てこないのが普通です。
30分ごとの使用量を計測し、通信で送る電力メーター。
市場連動プランや時間帯別プランの前提になる設備で、交換費用は原則無料です。過去の使用量は各社のWeb明細で確認でき、当ツールへ月別使用量を入力するときの元データになります。