資産形成シミュレーション

毎月いくらを積み立て、iDeCo・NISA・特定口座のどこに置き、どれだけリスクを取ると、将来いくらになりそうか。そしてそのとき何を引き受けているのかを試算します。

入力データの保存について

入力した内容をサーバーへ保存・送信することはありません。次回も続きから使えるよう、このブラウザ内にだけ自動保存しています。

共用の端末やブラウザでは、同じブラウザを使う人が保存内容を開ける可能性があります。

条件を入れる

上から順に埋めていくと試算できます。使わない節は閉じておけます。

1

あなたのこと

税金の計算に使います。年収と加入区分で、iDeCoに出せる額と節税の効き目が決まります。

iDeCoの拠出限度額はこの区分で決まります。

税金や社会保険料を引く前の、額面の年収を入力してください。

会社員なら15%前後が目安です。

配偶者控除38万円、扶養親族1人38万円(19〜22歳は63万円)、生命保険料控除は最大12万円などの合計です。分からなければ0のままで構いません。税率の区分をまたがない限り、結果は変わりません。

2

毎月の積立

毎月いくらを、どこへ回すかを決めます。ここがこのページの中心です。

このうち最大 月50,000円 までiDeCoに回せます。

上限は月50,000円(5,000円以上1,000円単位)。残りの月30,000円はNISA、NISAの枠に入りきらない分は特定口座へ回します。

iDeCoへの拠出は70歳になるまでです。

NISAの生涯投資枠を使い切ったあと、余った分を特定口座ではなくiDeCoへ回します。どこまで増やすかは別に決められます。

拠出限度額はこの掛金と合算されます。この掛金も自分の資産として積み上がります。

iDeCoの金額に迷ったら

いまの金額は、下の選択肢のどれとも違う自分で決めた額です。

3

いま持っている資産

すでに積み立てているなら入れてください。まだなら0のままで構いません。

いまの評価額です。

買った金額の合計です。生涯投資枠1,800万円はこの金額で数えます。

買った金額の合計です。残高との差が含み益として課税されます。

35歳から始めて今40歳なら5年です。退職所得控除と受給を始められる年齢に効きます。

4

計算の前提

どの制度で、どれだけ増える前提で計算するかを決めます。

令和9年分以後の所得税・住民税と、改正後のiDeCo拠出限度額

インフレを差し引く前の、運用そのものの利回りです。

物価がどれだけ上がる前提かです。想定利回りとの差である実質4.0%で試算し、結果はいまの物価に換算して示します。

毎月の積立をiDeCo・NISA・特定口座へどう振り分けると、税金と使えるタイミングがどう変わるかを比べます。

あなたの配分

iDeCo 月20,000円

2,686万円

60歳時点の資産

60歳
35歳65歳

NISA

1,692万円

いつでも使える

特定口座

0万円

いつでも使える

iDeCo

994万円

使える

積立期間の節税額

146万円

60歳の時点で使えるのは2,686万円、引き出せないお金はありません。iDeCoは受取時の税金を引いた額です。

NISAの生涯投資枠は積立期間中に使い切りません。この配分では特定口座を使わずに積み立てられます。

この条件では、60歳までにNISAの生涯投資枠が埋まらないため「NISAを埋めたら増額する」の有無で結果は変わりません。

配分ごとの比較

iDeCoに多く回すほど節税額は増えますが、60歳より前に使えるお金は減ります。そのバランスを見比べてください。行をクリックすると、下に資産の推移と明細が出ます。

「NISAを埋めたら増額」の行は、NISAの生涯投資枠を使い切ったあとiDeCoの上限まで増やす配分です。毎月の投資可能額が小さいと60歳までに枠が埋まらないため、ほかの配分と同じ結果になります。

配分iDeCoの拠出NISAが埋まる積立期間の節税額60歳時点の資産(税引後)うち60歳前に使えるうちiDeCo
iDeCoを使わないなし65歳0万円2,485万円

2,485万円100%

NISA 2,485万円・特定口座 0万円

0万円
iDeCo 月12,000円35歳から25年埋まらない87万円2,606万円

2,010万円77%

NISA 2,010万円・特定口座 0万円

597万円
iDeCo 月20,000円あなたの設定35歳から25年埋まらない146万円2,686万円

1,692万円63%

NISA 1,692万円・特定口座 0万円

994万円
iDeCo 月25,000円35歳から25年埋まらない182万円2,730万円

1,494万円55%

NISA 1,494万円・特定口座 0万円

1,236万円
iDeCo 月37,000円35歳から25年埋まらない269万円2,796万円

1,018万円36%

NISA 1,018万円・特定口座 0万円

1,778万円
iDeCo 月50,000円35歳から25年埋まらない364万円2,828万円

502万円18%

NISA 502万円・特定口座 0万円

2,326万円
NISAを先に埋める(月50,000円まで)なし65歳0万円2,485万円

2,485万円100%

NISA 2,485万円・特定口座 0万円

0万円
iDeCo 月5,000円→埋まったら月50,000円35歳から25年埋まらない36万円2,536万円

2,287万円90%

NISA 2,287万円・特定口座 0万円

249万円

iDeCo 月20,000円

60歳時点の税引後の資産は2,686万円、うち60歳より前に使えるのは1,692万円と試算されます。iDeCoは60歳から受け取れます。

iDeCoの所得控除で軽くなる税金は、積立期間の合計で146万円です。

iDeCoを一時金で受け取るとき

残高すべてに税金がかかるのではなく、退職所得控除を引いた残りの半分にだけかかります。

退職所得控除 = 40万円×20年 + 70万円×5年(加入年数で変わります)

課税される退職所得 =(iDeCo残高 − 退職所得控除)÷ 2

受け取れる額 = iDeCo残高 − 課税される退職所得×5%(所得税) − 課税される退職所得×10%(住民税)

この式に、あなたの数字を当てはめると

  1. 160歳時点のiDeCo残高この額をまとめて受け取ります994万円
  2. 2退職所得控除(加入25年)40万円×20年 + 70万円×5年1,150万円
  3. 3課税される退職所得控除に収まるため、課税される退職所得はありません0万円
  4. 4税金(所得税・住民税)課税される退職所得がないため、税金はかかりません0万円
受け取れる額994万円 − 0万円994万円

退職所得控除は拠出した年数で決まるため、拠出を後ろに寄せるほど小さくなります。課税される退職所得は1,000円未満を切り捨て、所得税は速算表の控除額を引いたうえで復興特別所得税2.1%を上乗せしています。会社の退職金と合算される場合は、ここより税金が増えることがあります。

iDeCoNISA特定口座
60歳35歳40歳50歳60歳65歳

拠出と節税額はその年齢になるまでの1年間の金額、資産合計はその年齢になった時点の金額です。

時点iDeCo拠出事業主掛金NISA積立特定口座積立節税額資産合計
35歳0万円0万円0万円0万円0万円0万円
40歳24万円0万円41万円0万円5万円351万円
45歳24万円0万円41万円0万円5万円777万円
50歳24万円0万円41万円0万円5万円1,295万円
55歳24万円0万円41万円0万円5万円1,923万円
60歳24万円0万円41万円0万円5万円2,686万円
65歳24万円0万円41万円0万円5万円3,613万円

2つを見比べる

選んだ2つの配分を項目ごとに並べます。右端は左に対する右の差です。

iDeCo 月20,000円iDeCoを使わない
iDeCoの拠出35歳から25年なし
NISAが埋まる埋まらない65歳
積立期間の節税額146万円0万円-146万円
退職所得控除1,150万円0万円-1,150万円
受取時の税金0万円0万円変わらず
60歳より前に使える1,692万円2,485万円+793万円
60歳時点の資産(税引後)2,686万円2,485万円-201万円